「EV元年」の2022年は新型EVが続々登場!電気自動車の普及率や充電インフラの現状は?

2022年現在、すでに自動車メーカー各社から様々な電気自動車(EV)発表・発売されており、まさに本格的な「EV元年」と言えるでしょう。

この記事では2022年に登場する新型EVを紹介し、さらに日本のEV普及率・インフラの現状を解説します。

2022年は各メーカーからEVが続々登場する「EV元年」

近年、各自動車メーカはカーボンニュートラルを目指したEV開発・展開が急速に進んでいます。「2030年までに30車種のEVを展開」というような目標を各メーカーが掲げており、このゴールに向かって様々な新車が発表されています。

各社それぞれの目標と、話題になっている新車をそれぞれ順に見ていきましょう。

◎日産自動車

早くから「リーフ」でEV市場に参入した日産ですが、2021年11月の長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」にて、2030年度までに電気自動車15車種を含む23車種の新型電動車を投入することなどを発表しています。

22年5月には高級SUV路線の「アリア」が発売され、同年6月には軽自動車EVとして「サクラ」を発売。サクラは5月20日の発表からおよそ3週間で受注1万1000台を突破するなど、大きな話題を呼んでいます。

◎三菱自動車

三菱は2020年11月に策定された「新環境計画パッケージ」にて、2030年までに新車と事業活動で排出される二酸化炭素(CO2)を40%削減し、電動車比率50%の達成を目指すことを発表しています。

日産サクラの姉妹車でもある「eKクロス EV」もサクラと同じく22年6月に発売を開始した軽EVであり、こちらの人気も上々。サクラと同様に補助金を活用することで100万円台で手に入るということもあり注目を浴びています。

また、21年の12月に登場したPHEV「アウトランダー」の新型モデルの売れ行きも好調です。

◎トヨタ自動車

2021年12月の「バッテリーEV戦略に関する説明会」にて、2030年までに30車種のバッテリーEVを展開、グローバルに乗用・商用各セグメントにおいてフルラインで用意し、グローバル販売台数を年間350万台とする計画を発表しました。

22年の春には新たなEV「bZ4X」をリースのみで投入し、姉妹車としてはスバル「ソルテラ」が販売されました。また22年秋にはマツダから新型SUVのPHEV「CX-60」の発売が控えており、期待が集まっています。

◎本田技研工業

2022年4月の「四輪電動ビジネスの取り組みについて」の記者会見にて、今後の4輪車の電動化ビジネスについて、2030年までに世界で30車種のEVを投入、年間200万台を生産することを目指すという新たな目標を発表しました。

2020年10月に新型EV「Honda e」が発売されてから目立ったEVのニュースが無かった本田ですが、22年6月にソニーと提携した新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」の設立を発表し大きな話題に。2025年には新会社からEVの販売およびサービスの提供を予定しているとのことです。

日本政府の目標:2035年からガソリン車販売を禁止

日本政府は、2035年までに乗用車新車販売における電動車の比率を100%――つまりガソリン車の新車販売の禁止――とする目標を掲げています。

これに応じて設定された目下の目標は「2030年までにEV充電器3万基」。2030年までに公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラを15万基にまで伸ばし、EVの利便性を現在のガソリン車並みの水準まで引き上げることを目指すとしています。

政府はEVに対する減税措置を図るほか、EVの購入やインフラ整備にかかる費用をサポートする助成金の給付を実施するなど前向きな姿勢を見せています。東京都などの自治体もこれに続き補助金でEVを後押ししながら規制を強化してガソリン車の撤廃に意欲的。消費者にとっては「国の補助金と自治体の補助金の両方を利用して新車EVを購入 / 充電インフラの整備 ができる」という環境へ変わりつつあります。

現在の日本の電気自動車の普及率・充電インフラの現状

現在の日本の電気自動車の普及率や、充電インフラの現状についてみていきましょう。

◎日本のEV・PHV新車販売台数の推移

2022年6月のEV・PHV販売台数は6,685台。 前年同月の3,623台よりも84.5%増となっています。 自動車メーカー各社からもさまざまなEVが発売されており、2022年は本格的なEV普及がはじまる「EV元年」になると業界で噂されています。

全国のEV充電スポット数の推移

※一般社団法人次世代自動車振興センター(Nev)による「都道府県別 充電設備補助金交付台数」よりENECHANGEが作成。2012年度まではCEV補助金、2013年度からは充電インフラ補助金による交付実績。

2009年から現在までの、全国のEV充電スポット数(補助金交付台数分)の推移状況を見ると、累積では2020年時点で38,903台と伸びていますが、新設台数は2016年以降停滞傾向にあります。

EV元年となる2022年を皮切りに、今後EV普及が急加速していくなかで、充電インフラの普及は大きな課題です。政府は2030年までに公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラを15万基設置するという目標に向け、インフラの整備を支援するための補助金の交付も行っています。

エネチェンジも取り組みを進めています

「エネチェンジEVチャージ」は、初期費用0円から、月額費用0円からEV向け充電設備の導入を可能とするサービスです。

充電器の設置から運営、集客、カスタマーサポートまでのすべてをひとつのパッケージプランとして提供しています。補助金申請が可能なパッケージプランもご紹介していますので、電気自動車(EV)向けの充電スタンドの設置を検討している経営者・オーナーの方は、お気軽にお問い合わせください。

まとめ

2022年を「EV元年」として、今後日本のEV普及や充電インフラの拡大は急加速するとみられています。 エネチェンジでは、今後も電気自動車に関する最新情報をお伝えしていきます。また、「エネチェンジ EVチャージ」における充電スタンドの設置・導入・運用も行っています。

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