「EV元年」の2022年は新型EVが続々登場!電気自動車の普及率や充電インフラの現状は?

2022年は自動車メーカー各社からさまざまなEVが発売される予定で、本格的なEV普及がはじまる「EV元年」になるといわれています。2022年に登場する新型EVについて、また、日本のEV普及率やEV充電インフラの現状についてわかりやすくご説明します。

2022年は各メーカーからEVが続々登場する「EV元年」

近年、各自動車メーカではEV展開が急速に進んできています。各社、次のような計画を発表しています

◎三菱自動車

2020年11月に策定された「新環境計画パッケージ」にて、2030年までに新車と事業活動で排出される二酸化炭素(CO2)を40%削減し、電動車比率50%の達成を目指すことを発表。

◎日産自動車

2021年11月の長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」にて、2030年度までに電気自動車15車種を含む23車種の新型電動車を投入することなどを発表。

◎トヨタ自動車

2022年12月の「バッテリーEV戦略に関する説明会」にて、2030年までに30車種のバッテリーEVを展開、グローバルに乗用・商用各セグメントにおいてフルラインで用意し、グローバル販売台数を年間350万台とする計画を発表。

◎本田技研工業

2022年4月の「四輪電動ビジネスの取り組みについて」の記者会見にて、今後の4輪車の電動化ビジネスについて、2030年までに世界で30車種のEVを投入、年間200万台を生産することを目指すという新たな目標を発表。

2022年5月には、トヨタが「bZ4X」のリース販売、スバルが「ソルテラ」の販売を開始し、日産と三菱からは新型軽EVの発表、2022年秋にはマツダ「CX-60」の発売が予定されています。
「EV元年」といわれる2022年を皮切りに、国内の各自動車メーカーから新型EVが続々と登場予定です。

日本政府の目標

日本政府は、2035年までに乗用車新車販売における電動車の比率を100%とする目標を掲げており、それにあわせて 2030 年までに公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラを15万基設置することで、ガソリン車並みの利便性実現を目指すとしています。

現在の日本の電気自動車の普及率・充電インフラの現状

現在の日本の電気自動車の普及率や、充電インフラの現状についてみていきましょう。

◎日本のEV・PHV新車販売台数の推移

※一般社団法人日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数(乗用車)」よりENECHANGEが作成

2020年4月から現在までのEV及びPHVの新車販売比率を見ると、日本のEV・PHV新車販売台数は伸びてきています。直近の2022年4月のEV・PHV販売台数は3,879台で、 前年同月の2,284台よりも69.8%増となっています。

全国のEV充電スポット数の推移

※一般社団法人次世代自動車振興センター(Nev)による「都道府県別 充電設備補助金交付台数」よりENECHANGEが作成。2012年度まではCEV補助金、2013年度からは充電インフラ補助金による交付実績。

2009年から現在までの、全国のEV充電スポット数(補助金交付台数分)の推移状況を見ると、累積では2020年時点で38,903台と伸びていますが、新設台数は2016年以降停滞傾向にあります。

EV元年となる2022年を皮切りに、今後EV普及が急加速していくなかで、充電インフラの普及は大きな課題です。政府は2030年までに公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラを15万基設置するという目標に向け、インフラの整備を支援するための補助金の交付も行っています。

エネチェンジも取り組みを進めています

「エネチェンジ EVチャージ」は、初期費用0円から、月額費用0円からEV向け充電設備の導入を可能とするサービスです。
充電器の設置から運営、集客、カスタマーサポートまでのすべてをひとつのパッケージプランとして提供しています。補助金申請が可能なパッケージプランもご紹介していますので、電気自動車(EV)向けの充電スタンドの設置を検討している経営者・オーナーの方は、お気軽にお問い合わせください。

まとめ

2022年を「EV元年」として、今後日本のEV普及や充電インフラの拡大は急加速するとみられています。 エネチェンジでは、今後も電気自動車に関する最新情報をお伝えしていきます。また、「エネチェンジ EVチャージ」における充電スタンドの設置・導入・運用も行っています。

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