2023年はEVが日本を席巻?期待の市場拡大と新たな進化

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日本でもEV市場は急成長しています。国内外の自動車メーカーをはじめ、ソニーなどの新規参入企業も登場し、商用車の分野でも実用的な車種や技術が開発されています。この記事では、2023年の日本のEV市場について、現状や課題、そして新たな進化について掘り下げます。

盛り上がる国内のEV市場

国内EV市場の概要

日本国内EV市場でトップを走るのは日産自動車。少なくともEVドライバー視点で語るとするならばこれは間違いないでしょう。

2022年5月に発表し6月発売した初の軽EVである「サクラ」で爆発的なヒットを記録。「2022~2023日本自動車殿堂カーオブザイヤー」「2023RJCカーオブザイヤー」「2022−2023日本カー・オブ・ザ・イヤー」の三冠を達成しました。

引用:ジャパンカーオブザイヤー2022

日本カー・オブ・ザ・イヤーではガソリン車を押しのけてのEVの快挙という点も重要ですが、軽自動車としての受賞が史上初であることにも注目です。こうしたグランプリでは不利になりがちな軽自動車が、EVの魅力で勝ち取った賞とも言えるでしょう。日産のEVラインナップは「サクラ」を含めてすでに3種類を展開しており、ハイグレードかつ4WDにも対応する「アリア」や、日本人にとって過不足のない性能でファンも多い「リーフ」の売上も好調です。

2022年に「bZ4X」を発表したトヨタは2030年までに電動化事業へ8兆円を投資する見込みで、2030年までに30車種のEVを投入し、年間350万台のEVを販売する予定とのこと。

ホンダも同様に2030年までに5兆円の投資と30車種のEV投入を計画。マツダやスバルといった国内メーカーも足並みをそろえて開発に取り組んでいます。

EVの分野の伸びに伴った経済成長も。半導体やバッテリーの分野にも波及します。パナソニックホールディングスは、2022年10月末にEVに搭載するバッテリー工場に約6,000億円(40億ドル)を投資すると決定。この例はアメリカ・カンザス州におけるものですが、国内でもこうした投資が増え、新たな雇用創出にもつながっています。こうした環境下においてもEVの普及が期待されています。

まさにEVが台頭する新しい時代の幕開けの予感です。

日本のEV普及率は?

2022年12月時点で4.09%と過去最高を記録。2022年のEV・PHVの年間販売台数は95,426台で、2021年の43,916台と比較すると2倍以上の増加です。

※日本の新車販売におけるEV・PHVの販売比率(軽自動車含む) 一般社団法人日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数(乗用車)」、全国軽自動車協会連合会「 軽四輪車通称名別新車販売確報」より、ENECHANGEが試算。

◎補助金と規制緩和で普及を後押し

政府はさらなるEVの普及を補助金で後押しします。EVの購入を補助する「CEV補助金」は900億円が確保されています。また、EV充電器の設置などの費用を補助する「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」は2023年度から175億円を確保し、これは22年度の3倍に相当します。

2022年度二次補正予算で700億円、2023年度当初予算案で200億円の、総額900億円の予算を2023年度のCEV補助金に確保し、環境性能に優れたクルマの需要創出や価格低減などを後押ししていく方針です。

急速充電においては規制緩和による普及促進にも取り組んでおり、今後、いっそうの普及が期待されます。

【もっと詳しく】日本のEVの普及率は?最新データで解説します!

自動車メーカー以外からの参入も

引用:AFEELA公式サイト

非自動車メーカーからの新規参入も注目されています。

たとえばAppleの電気自動車はかねてから噂されており、Apple ファンやEVユーザーから熱烈な期待を寄せられています。未発表の現時点においてもドアロックやナビ、運転中の安全なiPhone の操作をサポートする CarPlayは大きな存在感を示しており、自動運転や電気自動車の準備体操のように見えなくもありません。

先んじて一歩リードするのは、かつてWALKMAN でiPod としのぎを削ったソニーです。ソニーはホンダと共同でEVを開発すべくソニー・ホンダモビリティ株式会社の設立を発表。2023年1月にはソニー・ホンダモビリティが電気自動車新ブランドである 「アフィーラ(AFEELA)」のプロトタイプを初披露し、国内外で大きな話題となりました。

商用車にもEVの波。低コストかつSDGsにも

商用車としてのEVの実用性にも注目が集まっています。

ガソリンではなく電気で走るため低コストであることもさることながら、環境対策にもつながるEVの導入が企業のSDGs貢献に直結することも魅力のひとつです。

人気の軽EV「日産サクラ」にも商用モデルが存在するほか、ホンダが新型軽商用EVを2024年春に発売予定。トヨタのハイエースのような積載量に余裕のある実用的な車種が増えれば、さらにEV化の波は拡がることでしょう。

EVバスやEVタクシーはすでに実用レベル。ハチ公バス(正式名称:渋谷区コミュニティバス)では EVバスが導入されるほか、2023年3月には西東京バス株式会社が路線バスに大型EVを3車両導入。京都市の都タクシーは中国メーカーであるBYDの「e6」を車両として採用。過去にも日産リーフやBYD「M3e」の採用実績があります。

本当に普及するの?鍵はEVインフラの拡大

電気自動車の普及の未来を左右するのは「EV充電」という新たなインフラです。

現在の日本のEVスポットの数は約2万カ所。すでにガソリンスタンドの約6割に匹敵しますが、まだ設置数増加の余地があります。

EVsmart by ENECHANGE 調べ, 2023年3月20日時点)

外出時にどこでも気軽にEVを充電できる環境がなければ、EVドライバーは安心して運転できないからです。

こうした課題に対して、「EV充電エネチェンジ」は十分な性能のEV充電器を全国に設置し、新たなインフラを整備することでEVの普及を後押ししています。また、「EV充電エネチェンジ」はe-Mobility Power の全国ネットワークとも連携して、目的地充電を利用できるドライバーにとって安心な環境を提供します。

まとめ

・EV市場はいままさに盛り上がりを見せており、各自動車メーカーも積極的に投資と開発を行っています。

・環境性能に優れるだけでなく、乗り物として洗練された便利な車種も増えてきており、バスやタクシーといった分野でも活躍が期待されています。

・日本のEV普及率は右肩上がりで成長しており、今後もさらに伸びていくでしょう。日本政府は2035年までに新車販売で電動車比率100%を目指しています。

・日本のEVスポットの数は約2.1万カ所。すでにガソリンスタンドの約6割に匹敵しますが、改善・進歩の余地は十分にあります。「EV充電エネチェンジ」は全国にEV充電器を設置することでドライバーにとって便利で安心な環境を提供します。

法人施設はEV充電器を0円で設置できます

EVの普及が進む中、ビジネスオーナーの方も今後の事業戦略に取り入れることが求められています。企業としての環境問題対策によるSDGs達成貢献にくわえ、顧客満足度の向上や集客施策の一環として、商業施設へのEV充電器の導入が注目されています。

▼EV充電器の設置が向いている施設の例

・ショッピングモール
・道の駅
・ゴルフ場 / ゴルフ練習場
・ホテル
・マンション / 集合住宅
・オフィス / 事務所

エネチェンジのEV充電器は設置も月額も0円です。ぜひこの機会にEV充電器の導入をご検討ください。

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